資産運用講座13)投資信託について

2016/12/04

投資信託について説明します。

投資信託の仕組み

投資信託とは、運用をプロ(ファンドマネージャー)に委託する投資です。

読んで字の如く、「信じて委託する投資」です。

ファンドマネージャーの役割は、ある運用方針に基づきファンドを設立し、そのファンドを最適化させながら運用します。

投資家は自分の投資方針に合うファンドを探し出し、そのファンドに投資します。

 
株式投資とは投資の方法が異なり、上場株式の売買は証券取引所にて「売りた人」と「買いたい人」の価格が一致した時に売買が成立します。
(これを約定と言います。)

投資信託はこの様な「売りたい人」と「買いたい人」の取引ではなく、証券会社などから購入します。

例外として、上場株式の様に証券取引所で売買されるファンドもあり、これをEFTと言います。

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この図の様に、投資信託にはいくつかの会社が絡んでいます。

投資信託の実質的な運用を担うのは「運用会社」で、ファンドの設立や銘柄の選定や購入・売却の指示などを行います。

受託会社は運用会社の指示に基づき、株式や債券などの購入や売却などの実際の投資業務を行います。

■ ファンドとは何か?

ファンドとは、様々な投資商品を組み込んだ一つの運用単位と言えます。

設立されるファンドは、例えば次のようなカテゴリーに分類されます。

1、国内株式型
2、国内債券型
3、海外株式型
4、海外債券型
5、バランス型

投資商品の組み合わせ分だけファンドがありますので、様々な種類が存在します。

 
それぞれのファンドには、方針に沿った投資商品が組み込まれております。

例えば、ある国内株式型ファンドは、組み込まれている銘柄の業種は次のような比率になっています。
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組み入れ上位10銘柄
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ちなみに、これは「野村アセットマネジメント」の運営する「ジャパン・ストラテジック・バリュー」と言う名前の国内株式型ファンドです。

三井住友銀行のウェブサイトで販売されていましたので、窓口の会社は「三井住友銀行」となります。

 
ファンドには売買する為に一口当たりの価格がありますが、それを「基準価額」と言います。

株式投資の「株価」と同じ様なものです。

基準価額の変動は一日一回です。

 
基準価額はファンドの純資産額を口数で割った金額です。

そのファンド内で運用している投資商品、例えば株価の上昇などにより純資産額が増加すると、基準価額も高くなります。

基準価額の推移はファンドが順調に運用されているかの目安にもなりますので、注視するようにしましょう。

純資産とは、ファンドの全資産(株式、債券、現金など)から負債を引いた金額で、ファンドの規模を確認する事が出来ます。

投資信託のメリットとデメリット

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投資信託は初心者でも可能な投資商品です。

そのメリットとデメリットをまとめてみました。

メリット1: 知識が不要

知識が不要と言っても、全く知らないと話になりません。

最低限現在読まれているこの記事の内容くらいは、理解できるようになる必要があります。

しかし、投資分散の仕方や銘柄の選定、リバランスなど細かい運用方法を知る必要はありません

細かい運用はプロに任せる事が出来ます。

投資家は、自分の投資方針に合うファンドを探して申し込みをするだけです。

ファンドの分類に関しては、後ほど説明します。

メリット2: 分散投資が出来る

投資で重要な事は分散してリスクを減らす事です。

同じ100万円を運用するとしても、100万円を一つの銘柄で運用するか、1万円を100の銘柄で運用するか。

リスクが低いのは後者です。

投資信託は一つのファンドに多くの投資商品や銘柄が組み込まれています。

投資家は一つのファンドに100万円投資しますが、そのファンドにはいくつもの投資商品や銘柄が組み込まれていますので、実際には分散された状態で運用されているのです。

投資家が手間を掛けずに分散投資が出来る仕組みが備わっているのが投資信託です。

メリット3: 少額で始める事が出来る

株式投資だと、単元株数の購入が必要で、10万円以上からスタートする必要があります。
(例えば、1株1000円で単元株数が100株の場合、最低10万円からとなります。)

債券も100万円程度からのスタートが多いようです。

それに対して投資信託は1万円からスタート可能な投資なので、いきなり大きな金額で運用するのが怖い人は、投資信託で始めると良いでしょう。

デメリット1: 手数料などのコストが高め

株式投資であれば、売買時の手数料が発生するのみです。

債券投資でも既発債売買時の手数料のみです。

しかし、投資信託は運用を人に任せる分、それに対してのコストが掛かります。

購入時の手数料、運用に対する報酬(信託報酬)、ファンド解約(換金)時の手数料です。

手間の掛かる運用を必要とするファンドの方が、その手数料は高くなります。

手数料に関しては、後ほど詳しく説明します。

デメリット2: プロも絶対じゃない

デメリットと言うか、当然の内容ですがプロと言っても必ず利益を出すわけではありません。

読み間違える事もありますので、分配の無い場合もありますし、ファンドの価格(基準価額)が購入時よりも下がってしまう事もあります。

そのリスクは踏まえた上で運用するようにしましょう。

ファンドの分類

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投資信託を始めようと思い証券会社のウェブサイトを開いてみると、様々な種類のファンドが設定されているのが分かります。

ファンドの内容によってリスクもリターンも異なります。

それぞれどのようなファンドなのかを理解しておくと、自分の投資したいファンドが絞りやすくなると思いますので、それぞれの違いを頭に入れておきましょう。

■ 運用対象となる資産による分類

【株式型】
株式を組み込んだファンドです。

国内株式型と海外株式型があり、海外株式型は先進国、新興国などに分類されます。

新興国の株式はリスクとリターン共に高めです。

国内株式にも高めのリターンを狙うグロース株(成長の見込める株)やバリュー株(割安な水準にある株)を扱うファンドもあります。

この様なファンドはリスクも高めになりますが、手数料も高めになります。

【債券型】
債券を組み込んだファンドで、株式を含める事はできません。

株式を含まないのでリスクは低いですが、リターンも低めです。

株式型と同じように、国内債券型と海外債券型に分けられ、海外は先進国、新興国に分けられます。

【不動産型】
リート(REIT)と言って、複数の投資家より資金を集めて複数の不動産を購入し管理・運用するものです。

国内の不動産か海外の不動産化によって、国内不動産型、海外不動産型に分かれます。

■ 運用の方式による分類

【インデックス型】
インデックス型は、指数の動きと連動する様に運用する事を目指すファンドです。

代表的な指数は日経平均株価です。

日経平均株価に連動させたファンドでは、日経平均株価が5%上昇すると、ファンドの基準価額も5%上昇するように売買を行います。

その他にも東証株価指数(TOPIX)に連動させるファンドもあります。

インデックス型のファンドは、ニュースでよく取り上げられて馴染みの深い日経平均株価や東証株価指数に連動するファンドなので、売買のタイミングを読み易いメリットがあります。

アメリカのダウ平均や香港のハンセン株価指数など、様々な国の指数に連動したファンドが存在します。

運用も単純な為、手数料も安く設定されています。

【バランス型】
バランス型は、様々な投資対象となる資産の割合を決め、その割合を固定させて運用するファンドです。

例えば、「国内債券10%、国内株式30%、国内不動産20%、海外(新興国)債券20%、海外(新興国)株式20%」で設立させたファンドは、いずれかの割合が増減すると、この割合に戻る様に売買を行います。

ポートフォリオのリバランスと同じです。

例えば、新興国の株式がいきなり値上がりして、国内株式が値下がりし、バランスが崩れたとします。

図1、設立時の投資割合
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図2、海外株式の割合が高い状態
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新興国株価が上昇し、国内株価が下落した事で、比較的リスクの高い海外株式の占める割合が高くなります。

という事は、この状態が続くと「ハイリスクファンド」になってしまいます。

このタイミングでファンドに投資をした人は、リスクの高いファンドに投資をする事になってしまうのです。

その為、この例では海外株式を売却して国内株式を買い足す事で比率を戻し、ファンド設立時の方針に沿った運用を続ける事が出来る様になるのです。

■ 分配金による分類

運用結果得る事の出来た利益を投資家へ分配する事を「分配金」と呼びます。
(投資信託のリターンについては、後ほど説明します。)

ファンドによって、分配金を投資家に支払う場合と支払わない場合があります。

【分配金あり】
「分配金あり」のファンドは、定期的に投資家へ分配金を支払います。

ただ、運用益が分配金の源泉となりますので、利益が出ない場合は分配金はありません。

また、運用結果によって分配金は変動します。

分配金支払いの頻度もファンドによって様々で、一番多いのは年一回分配のファンド、次いで毎月分配のファンドとなっています。

その他、隔月分配や2年に一度の分配など色々とありますので、定期的に分配金の欲しい人はこの「分配金あり」を謳うファンドで運用すると良いでしょう。

【分配金なし】
それに対して、「分配金なし」のファンドもあります。

分配金なしのファンドは損じゃないかと思うかもしれませんが、そうではありません。

分配されるはずの利益はファンドの純資産へ加えられます。
(なので、分配金再投資型とも呼ばれます。)

ファンドの純資産額に利益が加えられるので、投資の元本が大きくなります。

元本が大きくなる事で更に大きな利益を得る事が出来、その大きな利益を更に元本に加えて・・・・。

と複利運用でどんどんと利益を膨らませる事が可能になります。

これを複利運用と言います。

図1、分配あり(単利運用)の場合
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図2、分配金なし(複利運用)の場合
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運用効率を考えると、実は分配金なしの方が効率良く運用出来ているのです。

結果的にファンドの総資産額が増えますので基準価額も上昇する事になり、最終的に換金する際の売却益が大きくなります。

また、分配金を受け取らない為税金も掛からないので、税金対策としてもお得です。

■ 購入のタイミングで分類

【単位型】
単位型は購入できる期間が決まっているタイプのファンドです。

ユニット型とも呼ばれます。

【追加型】
単位型に対していつでも売買できるファンドを追加型ファンドと言います。

オープン型とも呼ばれます。

一般的なのがこの追加型ファンドです。

ただ、間違って単位型ファンドを購入してしまうと、クローズド期間(売買できない期間)の設定があった場合に換金できません。

追加型であるかを確認するようにしましょう。

投資信託のリターン

投資信託には3種類のリターンがあります。

1、売却益

投資信託の売買単位は一口であり、一口当たりの価格が「基準価額」です。

基準価額は一日一回変動しますが、購入時よりも売却時の基準価額が高ければ、売却益を得る事が可能です。

株式投資と同じく、この売却益をキャピタルゲインと呼びます。

2、分配金

分配金はファンドの運用益を定期的に投資家に還元するものです。

運用益の中身は、株の配当や債券の利息、売却益などがあります。

分配の頻度はファンドにより異なりますが、メジャーなものは年一回分配か毎月分配です。

分配金なしのファンドもあり、分配金なしのファンドでは利益を純資産へ加えて投資元本を増やし、運用効率を上げています。

3、償還金

ファンドによってはあらかじめ運用期間の決まっているものがあり、その様なファンドで満期を変えた時に得る事が出来るお金です。

運用期間の決まていないファンドでは、この「償還金」は有りません

購入時よりファンドの純資産総額が増えた場合には基準価額が高くなっていますので、償還金が多くなり償還差益を得る事が出来ます。

逆にファンドの純資産総額が減ると、償還金が少なくなり償還差損となります。(元本割れ)

投資信託のリスク

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投資信託のファンドは、様々な投資商品の集合体です。

なので、組み込まれている投資商品のリスクが影響します。

■ 株式型ファンドのリスク

株式が多い場合は株価下落による元本割れのリスクが高くなります。

特に組み込まれている株式にグロース株が多かったり新興国の株式が多い場合には、リターンも望めますがリスクも高くなります。

■ 債券型ファンドのリスク

債券型のファンドでは、株式型ファンドよりもリスクは少ないですが、組み込まれている債権の種類には注意しましょう。

これも株式と同じく、新興国の債券が多かったり、格付けがBBB以下の債券が多い場合などは、貸し倒れリスクが高くなります。

また、金利が上昇すると債券の価格が下がりますので、債券型ファンドへの悪影響も要注意です。
(詳しくは「債券投資について」の記事を確認してください。)

■ 為替変動リスク

外国株式や外国債券が組み込まれているファンドでは、為替相場の変動にも要注意です。

最近では円相場は大きく動く事が多くなっています。

民主党時代は1ドル75円、自民党になって1ドル125円、中国経済等の後退で1ドル105円、イギリスのユーロ離脱で1ドル100円、トランプ相場で1ドル110円。

ここ数年で5円や10円レベルが当たり前の様に変動しています。

外国への投資は運用益が為替変動に消される事もありますので注意が必要です。

■ 手数料リスク?

リスクの項目に入れて良いものかわかりませんが、投資信託の運用益が低く手数料が高い場合には、マイナスになってしまう事があります。

次の項目で説明しますが、「信託報酬」と言う運用に対する手数料が必要です。

これはファンドの運用や報告書の作成などに掛かる費用であり、保管しているだけで発生する費用です。

高いものでは信託報酬が2%を超えるファンドもありますので、少なくとも運用益がそれ以上でないとマイナスとなりますので、注意が必要です。

投資信託の手数料

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投資信託は人に運用を委託する為、株式投資などとは別の手数料(費用)が必要になります。

ファンドマネージャーの手間が掛かるファンド程手数料は高くなります。

必要となる手数料(費用)は次の3つです。

1、販売手数料

販売手数料は、ファンドを購入する際に証券会社などに支払う手数料です。

販売手数料なしのファンド(ノーロード)もあります

頻繁に売買を繰り返すのであれば、販売手数料の低い(or掛からない)ファンドを選びましょう。

2、信託報酬

信託報酬はファンド保有期間中は掛かり続ける費用です。

ファンドの運用にかかる費用や書類作成、資産の管理などに必要となる費用の負担です。

全く売買しなくても必要となりますので、長期運用をするのであればこの費用は低い方が良いでしょう。

投資金額に対して指定の年率(通常は0.15~2.5%程)を日割りした金額が、毎日基準価額より差し引かれます。

3、信託財産保留額

これは、運用中のファンドを換金するか解約する際に必要となる費用です。

手数料として運営会社に落ちるのではなく、ファンドの純資産に加えられます。

解約やファンドを売却して換金する時には、株式や債券を売却する事で現金化され、投資家へ支払われます。

その際の手数料はファンドの保有を続ける投資家が負担する事になるので、その不公平さを解消する為に請求される費用です。

ファンドによっては、長期間保有し続ければこの手数料は免除される場合もあります。

投資信託と税金

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投資信託で得る事の出来た利益にも税金が掛かります。

■ 売却益、償還差益

先ずは売却益と償還差益ですが、税率は20.315%(国税15.315%、地方税5%)の税金がかかります。

株式型と債券型で内容が多少異なります。

以下、色々と説明しておりますが、源泉徴収有りの特定口座で運用すれば、確定申告の手間はいりませんので簡単です。

【株式型の場合】
株式型(株式の含まれているファンド)の場合は譲渡所得に区分され、申告分離課税の対象となりますので、確定申告での納税が必要です。

但し、特定口座(源泉徴収有り)で運用している場合には、投資家の負担軽減の為に証券会社などで源泉徴収されますので、申告不要となります。

【債券型の場合】
債券型(公社債型、株式が全く入っていないファンド)の場合は利子所得に区分され、源泉分離課税の対象となります。

源泉徴収にて自動的に納税が完了します。

■ 分配金

分配金にかかる税率も20.315%(国税15.315%、地方税5%)です。

分配金は利子所得であり、債券型は申告分離課税の対象ですが、申告不要制度により源泉徴収で納税を終わらせる事も可能です。

株式型の分配金は配当所得であり、源泉分離課税の対象ですので、自動的に源泉徴収されます。

どちらでも同じですが、特定口座(源泉徴収有り)で運用する場合には、確定申告せずに源泉徴収により納税完了となります。

【株式型の個別元本と特別分配金について】
ファンドを購入した時の基準価額を個別元本と言います。

分配金支払い後に基準価額が個別元本を割り込んでいた場合、その分は特別分配金と呼び非課税となります。

分配金支払い後に個別元本以上の利益が課税対象となります。
(課税対象となる分配金を普通分配金と呼びます。)

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■ 損益通算、繰越控除について

投資信託の売却損は分配金や株式投資、債券投資などの運用益と損益通算可能です。

また、売却や償還により損失が発生した場合には、3年間の繰越控除対象です。

 
関連記事:
税金の用語は「株式投資について」の記事で説明しておりますので、参考にしてください。
・分離課税に関しては、「申告分離課税と源泉分離課税」参照
・特定口座に関しては、「運用口座について」参照
・損益通算に関しては、「損益通算」参照
・繰越控除に関しては、「譲渡損失の繰越控除」参照

優良ファンドの探し方

証券会社や銀行などのウェブサイトで投資信託の一覧を見ると、非常に沢山のファンドが有るのが分かります。

投資するファンドを選ぶには、

1、ファンドを絞り込む
2、優良ファンドを探す

の順で探します。

1、ファンドを絞り込む

まず重要なのは、自分がどの様なファンドで運用したいかを決める事です。

上で説明したファンドの分類の中で、株式型か、債券型か、インデックス型か、外国の株式・債権は組み込むのか。

そして、リスクを取ってもリターンを狙うのか、安全第一で運用するのかを決めます。

証券会社や銀行などで投資信託を扱っているウェブサイトでは、条件を絞って検索する事が可能です。

先ずは自分の運用したいスタイルを決めて、条件を絞りどの様なファンドがあるのかを検索してみましょう。

2、優良ファンドを探す

注目すべき点は基準価額がベンチマークを上回っているか、純資産総額が右肩上がりで上がっているかは一つのポイントになると思います。

ファンドの目的やリスク、実績などをまとめた目論見書が必ずダウンロードできるようになっていますので、目論見書で確認しましょう。

証券会社や銀行など投資信託を扱っているウェブサイトでは、絞り込んだ一覧で確認である程度の情報は確認できますので、気に入ったファンドを比較検討してみましょう。

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